フォローアップ研修 (ふぉろーあっぷけんしゅう)
フォローアップ研修とは、研修を受けた人が一定期間を職場で過ごした後に、もう一度集まって、試したこととつまずきを持ち寄り、次の一手を決める研修。目的、行う時期の決め方、内容と事後課題のつなぎ方、日本企業の実施状況を、人事・研修担当向けに解説します。
フォローアップ研修とは
フォローアップ研修とは、研修を受けた人が職場に戻って一定期間を過ごした後に、もう一度集まって行う研修である。新入社員研修の数か月後に開くものが代表的で、新任管理職研修や階層別研修の後にも置かれる。最初の研修が知識と技能を渡す場だとすれば、フォローアップ研修は、職場で試した結果を持ち寄り、うまくいかなかった理由を確かめ、次に試すことを決める場になる。
公的な研修にも同じ形がある。厚生労働省の認知症介護実践者等養成事業では、指導者養成研修の修了から1年以上たった人を対象に、一定期間ごとに最新の知識や指導方法を修得させる研修を「フォローアップ研修」として置いている。最初の研修で終わらせず、間をあけてもう一度学ぶ機会を制度に組み込んでいる。
目的は三つある
一つ目は、研修で身につけたことを職場で使い続けてもらうことである。研修の内容が職場で使われ、使われ続けることを研修転移と呼ぶ。研修の直後は使えていても、時間がたつと元のやり方に戻ることがある。フォローアップ研修は、その戻りを途中で拾い上げる場になる。
二つ目は、職場で起きたつまずきを早めに知ることである。新入社員なら配属先での悩みや仕事とのずれ、新任管理職なら部下との関係や自分の仕事との両立が、研修の後に出てくる。同じ立場の人と話すことで、自分だけの問題ではないと分かり、人事は職場の側で手を打つべきことを知る。
三つ目は、研修の効果を確かめることである。職場での行動の変化は研修の直後には測れない。フォローアップ研修で、何を試し、何が続いているかを聞くことは、研修効果測定で使うカークパトリックの4段階のレベル3(行動)を確かめる機会にもなる。
いつ行うか
HR総研が2018年に人事責任者・人材育成担当者194件に聞いた調査では、新入社員のフォロー研修の実施時期は「入社半年後」が46%で最も多く、「入社3か月後」と「入社年度末」が各17%だった。
時期を決めるときの手がかりになるのが、間隔をあけた復習の研究である。セペダらが2008年に1,350人以上を対象に行った実験では、あまり知られていない事実を覚えてもらった後、最大3.5か月の間をあけて復習させ、さらに最大1年後にテストした。最もよく覚えていた復習の間隔は、テストまでの期間が長いほど長くなり、1週間後のテストではその期間の20〜40%、1年後のテストでは5〜10%だった。1年後のテストで最もよく覚えていたのは、3〜4週間ほどあけて復習した人だった。事実の記憶を調べた実験だが、研修の最初の振り返りを1か月前後に置く手がかりになる。
研修内容を1年使い続けてもらうことが目的なら、半年後の1回だけでは最初の数か月が空く。研修の1か月後に短い振り返りの機会を置き、3か月から半年後にフォローアップ研修を開く二段構えにすると、記憶が薄れる前に一度呼び戻し、職場で試した結果がたまった頃にもう一度集まれる。
何をするか——事後課題とのつなぎ方
フォローアップ研修の中身は、最初の研修の復習ではなく、職場で試したことの持ち寄りを中心に組む。そのためには、最初の研修の最後に事後課題を出し、フォローアップ研修をその課題の答え合わせの場にしておく。
事後課題は、レポートを書かせることより、職場で試す行動を一つ決め、試した日に短く記録を残してもらう形のほうが、フォローアップ研修の材料になる。試せなかった週があれば、それも記録に残す。何が試すことを妨げたかが、職場の側で直すべきことを教えてくれる。
研究も、研修の後の働きかけの効果を示している。バークとハッチンスが2007年にまとめた研修転移の文献レビューは、受講者が具体的で挑戦的な目標を立てることは多くの研究で支持されている一方、再発防止などの自己管理の手法は研究によって結果がそろっていないと整理した。同じレビューは、上司が受講者の転移を左右し、支える役割を持つことが、実証研究と質的研究の両方で広く支持されているとしている。
職場環境も、研修の後の働きかけが効くかどうかを左右する。リッチマン=ハーシュが2001年に発表した研究では、研修後に目標設定の訓練を受けた人は職場で技能をより多く使っており、目標設定と自己管理の訓練はいずれも支援的な職場環境でより効果的だった。フォローアップ研修の前に、受講者が試したいことを上司と話しておく時間を取ると、研修の外の時間も研修の一部になる。研修の後に職場で整える条件は、コラム「研修が定着しない理由——人材育成の担当者が研修の後に整える3つの条件」で扱っている。
日本の企業はどこまで行っているか
先のHR総研の調査では、新入社員のフォロー研修を実施している企業は全体の65%で、大企業73%、中堅企業71%に対し、中小企業は56%だった。
より新しい調査では、eラーニング事業者のイー・コミュニケーションズが2026年2月に従業員1,000名以上の企業の人事・人材開発担当者110名に聞いた調査で、配属後のフォローアップ研修や継続的な学習支援を「あまり実施できていない」が33.6%、「ほとんど実施できていない」が0.9%だった。同社が2026年6月に研修の企画・運営担当者110名に聞いた調査では、研修の効果を把握するために行っていることとして、理解度テストが64.5%、上司・現場へのヒアリングが40.0%、受講後の業務での行動変化の確認が35.5%で、受講者本人とのフォローアップ面談を挙げた会社は15.5%にとどまった。
ビジネスStockrとの接点
ビジネスStockrは、研修の後に職場で試したことを、本人が日々短く書きとめる記録を支えます。事後課題を「試した日に一行書く」形にしておけば、フォローアップ研修の日には、数か月分の試行が本人の手元にそろいます。書いた中身は本人だけのもので、会社に見えるのは、記録が続いているか、週に何回書いたかといった利用状況だけです。フォローアップ研修では、本人が自分の記録から選んだ場面を話すことで、中身を共有します。
参考文献
- 厚生労働省老健局長「認知症介護実践者等養成事業の実施について」の一部改正(老発0314第4号)、2024年3月14日。https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001228052.pdf
- 厚生労働省老健局認知症施策・地域介護推進課長「認知症介護実践者等養成事業の円滑な運営について」の一部改正(老認発0314第1号)、2024年3月14日。https://www.mhlw.go.jp/content/12300000/001228051.pdf
- HR総研「人材育成「新入社員研修」に関するアンケート調査 結果報告」、2018年11月12日。https://www.hrpro.co.jp/research_detail.php?r_no=217
- Nicholas J. Cepeda, Edward Vul, Doug Rohrer, John T. Wixted & Harold Pashler, “Spacing Effects in Learning: A Temporal Ridgeline of Optimal Retention,” Psychological Science, 19(11), 1095–1102, 2008. doi:10.1111/j.1467-9280.2008.02209.x
- Lisa A. Burke & Holly M. Hutchins, “Training Transfer: An Integrative Literature Review,” Human Resource Development Review, 6(3), 263–296, 2007. doi:10.1177/1534484307303035
- Wendy L. Richman-Hirsch, “Posttraining interventions to enhance transfer: The moderating effects of work environments,” Human Resource Development Quarterly, 12(2), 105–120, 2001. doi:10.1002/hrdq.2
- イー・コミュニケーションズ「【2026年版】大企業の新入社員研修に関する実態調査」PR TIMES、2026年3月12日。https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000043.000026939.html
- イー・コミュニケーションズ「企業の研修運営実態調査」PR TIMES、2026年7月8日。https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000048.000026939.html
(2026年11月確認)
監修:富田 陽介(株式会社ビルディット 代表取締役CEO|教育テック大学院大学 教育情報・経営リーダーシップ研究科|一般財団法人日本プロスピーカー協会認定 ベーシックプロスピーカー)
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